東洋食品研究所とは（所長メッセージ）
東洋食品研究所は、１９３８年（昭和１３年）に設立された東洋缶詰専修学校研究部を母体として、１９６２年（昭和３７年）に、「食品に関する基礎的研究ならびに応用研究を行い、併せて食品科学の研究と教育を広く助成し、もって学術、文化の発展に寄与する。」ことを目的に設立されました。以来、食品加工と食品包装材料が内容品に与える影響の研究を中心に、包装容器詰め食品に関する他に類を見ない研究開発機関として活動し、多くの成果をあげてきました。このたび本研究所は、新公益法人認定法のもと「公益財団法人」への移行認定を受け、平成２２年６月２８日より「公益財団法人 東洋食品研究所」として再出発いたしました。公益目的事業を行う財団としての責任を強く認識し、以前にも増して公益性を高める努力をしていく所存です。
当研究所は、５０年近くに渡って食に係わる研究を行い、その成果を社会へ還元するため、学協会への発表、知的財産権の獲得、食品工業界への教育指導、地域産業振興への協力などを行ってきました。更にその公益財団としての役割遂行をより明確にするために、一般消費者の啓蒙、広報活動の充実なども今まで以上の力を注いでいきたいと考えています。
近年、社会状況は大きく変わり、健康面では高齢化とそれに伴う生活習慣病の増大、社会面では環境／安全／衛生意識の増大、新規テクノロジーの導入など、食の分野でも避けて通れない変化、革新があります。それに伴い食品機能への大きな期待、新規食品生産技術の開発とそれに付随した安全性への懸念といった課題もクローズアップされ、食品研究に求められるものも変化しています。これら世の中の変化を的確に捉え、公益財団法人としての責務を果たし、学会、産業界のみならず広く社会の発展進歩に貢献していきたいと考えています。
東洋食品研究所は、容器詰め食品に関する知識、経験に新規技術をも加え「科学的解析に基づいた食と健康」をキーワードに、食品資源、食品科学、食品加工の分野において、従来からの課題に加え食品素材の高度加工技術、環境／社会調和型食品関連技術、食品機能、生物機能の解明と応用等の研究開発を行っています。今後も食品の基礎的、応用的研究を通じてより良い社会の実現に寄与するため、研究成果を広く社会に提供し、研究開発型の公益機関としてより一層の存在感を示せるよう活動してまいります。
公益財団法人 東洋食品研究所 所長 小 山 正 泰
公益財団法人 東洋食品研究所
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